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山留め工事において、敷地の高低差が大きく、偏土圧が作用することが予想されたので、地盤アンカー工法を採用する計画とした。
高さ80mの建築物の鉄骨工事の建方を積上げ方式により行うので、建方用機械は、クライミング式大型タワークレーンを使用する計画とした。
鉄筋コンクリート造の建築物において、柱型枠にプレキャストコンクリート型枠を使用するので、各階のコンクリートの打込みは、「柱・壁」の垂直部と「はり・床」の水平部とを分割して行う計画とした。
コンクリートの打込みをポンプ工法により行うので、コンクリートポンプからの輸送管の圧送負荷を少なくするため、直管に代えてフレキシブルホースを使用する計画とした。
デッキプレートにコンクリートを打ち込んだ屋根スラブにアスファルト防水工事を行う場合、下地を十分に乾燥させた後、当該工事に着手する計画とした。
建築工事届 － 都道府県知事
ボイラー設置届 － 労働基準監督署長
道路占用許可申請書 － 道路管理者
高層建築物等予定工事届 － 建築主事
振動規制法に基づく特定建設作業実施届出書 － 市町村長
ロックウールの吹付工法による耐火被覆において、施工後の厚さとかさ比重の測定のためのコア採取は、特記がなかったので、各階ごと、かつ、床面積1，500m2ごとに各部位1回とし、1回につき5個とした。
ガラス回りのシーリング材にポリイソプチレン系シーリング材を使用する場合、実験室試験及び試験施工により性能を確認した。
発泡プラスチック保温材のうちのビーズ法ポリスチレンフォームを断熱材として下地面に張り付ける場合、酢酸ビニル樹脂系接着剤（アルコール系溶剤のもの）を使用した。
ALCパネルの工事現場での受入検査において、外観の確認を行ったところ、ALCパネルに使用上支障のない範囲の欠けがあったので、補修して使用した。
アスファルトルーフィングは、湿気の影響を受けにくい屋内の乾燥した場所に、平積みとした。
事業者は、高さ15mの足場で組立てから解体までが6か月のものの設置に当たって、その計画を当該工事の開始の日の30日前までに、労働基準監督署長に届け出た。
事業者は、潜函工法により大気圧を超える気圧下における室内作業に当たって、高圧室内作業主任者免許を受けた者のうちから作業主任者を選任した。
事業者は、はつり機により著しい騒音を発する屋内作業場においては、必要な作業環境測定を行い、その結果を記録した。
事業者は、鋼管（パイプサポートを除く。）を型枠支保工の支柱として用いる場合には、高さ1．5mごとに水平つなぎを2方向に設け、かつ、水平つなぎの変位を防止した。
事業者は、クレーンの設置に当たって、クレーン設置届にクレーンの明細書、組立図、強度計算書及び書面を添えて、警察署長に提出した。
隣地との敷地境界の確認は、建築主、設計者、工事監理者、工事施工者及び隣地の所有者の立会いにより行った。
縄張りを行い敷地境界との関係を確認した結果、敷地境界からの距離が不足していたので、建築物の予定位置を修正し、設計者の立会いのうえ、工事監理者の確認を受けた。
建築物の高さと位置の基準となるベンチマークは、相互に確認が行えるように、2か所設置した。
敷地の地盤が粘性土であったので、標準買入試験により求められたN値から相対密度、変形係数及び動的性質を推定した。
鋼製巻尺については、同じ精度のJIS規格1級の鋼製巻尺を2本用意し、工事着手前にテープ合せを行い、そのうちの1本を基準の巻尺として保管した。
鉄骨鉄筋コンクリート造の建築物において、鉄骨上に設けた材料置場と外足場とを連絡するための仮設通路の幅は、手すりの内側で60cmとした。
わく組足場の壁つなぎは、垂直方向8m、水平方向7mの間隔で設けた。
つり足場（ゴンドラのつり足場を除く。）において、つりワイヤロープの安全係数を5として、作業床の最大積載荷重を定めた。
鋼管規格に適合する単管足場の建地間の積載荷重は、400kgを限度とした。
1防護棚（朝顔）のはね出し材の突き出し長さは2mとし、水平面となす角度は30度とした。
山留め用のリース材の鋼矢板の許容応力度については、長期許容応力度と短期許容応力度の平均値を採用した。
山留め支保工の支柱を引き抜くことが困難であったので、地下水の漏水対策を十分に施し、その支柱を耐圧版内で切断し、以深を土中に残した。
根切り底面が、湧水に対して安定性の低い地盤であったので、ボイリングを防ぐため、排水工法として釜場工法を採用した。
親杭横矢板工法において、横矢板の設置は、地盤を緩めないように掘削完了後、速やかに行った。
掘削面の高さが3m以下の芋掘りによる地山の掘削において、堅い粘土からなる地山の掘削面の法勾配を、90度とした。
アースドリル工法において、土質に応じてバケットの回転速度を調整しながら掘削を進め、掘削された土砂を常に観察し、崩壊しやすい地盤になったので、安定液を用いた。
オールケーシング工法のスライム処理において、孔内水が少なく、沈殿物の量が少なかったので、掘削完了後にハンマーグラブにより静かに掘りくずを除去した。
オールケーシング工法において、コンクリート打込み時のケーシングチューブの引抜きは、ケーシングチューブの先端をコンクリート内に1m程度入った状態に保持しながら行った。
既製コンクリート杭において、所定の高さよりも高い杭頭を切断する場合、特に指定がなかったので、杭の軸筋をすべて切断した。
既製コンクリート杭の杭頭の切りそろえに当たって、やむを得ず杭周囲の根切り底面以下の部分の土を深掘りしたので、良質土で確実に埋め戻した。
ガス圧按継手の外観検査の結果、ふくらみの頂部からの圧按面のずれが鉄筋径の1／3であったので、再加熱して修正した。
コンクリートの設計基準強度が24N／mm2の場合、屋根スラブの下端筋（SD345）の定着の長さは、10d（dは異形鉄筋の呼び名に用いた数値）、かつ、150mm以上とした。
スラブ筋を施工図に示された位置に配筋するために、スペーサーの数量については、特記がなかったので、上端筋、下端筋それぞれ1.3個／m2程度とした。
鉄筋表面のごく薄い赤錆は、コンクリートの付着も良好で害はないが、粉状の赤錆は、コンクリートの付着を低下させるので、ワイヤブラシで取り除いた。
SD295AのD19を用いた「鉄筋相互のあき」は、粗骨材の最大寸法が20mmの場合、30mmとした。
型枠支保工の計画に当たって、コンクリートの打込みをポンプ工法により行うので、打込み時の積載荷重として、1．5kN／m2を採用して、構造計算を行った。
柱型枠の下部に清掃用の掃除口を設け、コンクリート打込み前に型枠内の不要物を取り除いた。
せき板と最外側鉄筋とのあきについては、型枠と鉄筋との間に用いているスペーサーの種類により所定のかぶり厚さが確保されていることを、目視により確認した。
コンクリートに使用するセメントを普通ボルトランドセメントから高炉セメントB種に変更したので、せき板の存置期間を、普通ボルトランドセメントの場合に比べて、長くした。
型枠支保工の計画に当たって、鋼管枠を採用したので、水平方向の荷重が作用しないものとして、構造計算を行った。
高流動コンクリートの流動性は、スランプフローで表し、その値を65cmとした。
普通コンクリートを使用した流動化コンクリートのスランプを23cmとし、そのベースコンクリートのスランプ8cmとした。
高強度コンクリートにおいて、設計基準強度が50N／mm2の場合、荷卸し地点におけるスランプフローを60cmとした。
プレストレストコンクリートにおいて、現場打込みによるポストテンション方式の場合のスランプを15cmとした。
普通コンクリートを使用した水中コンクリートにおいて、適切なワーカビリティーが得られるように、スランプを20cmとした。
トルシア形高カボルトの締付け作業は、1次締め、マーキング及び木綿めの3段階で行った。
1節複数層の骨組みの現場溶接において、その節の下層階から溶接を行うと、上層階において柱の倒れ変形が累積するおそれがあるので、その節の最上階から溶接を行った。
鉄骨の建方にクローラークレーンを用いる場合、クローラークレーンのブームの旋回角度が45度のときにクローラシューの接地圧が最大となることが多く、最も不安定であるので、転倒の防止に配慮した。
スタッド溶接の打撃曲げ検査によって15度まで曲げたスタッドについては、欠陥が発生しなかったので、そのまま使用した。
高カボルト接合において、接合部の組立て時に積層した板間に生じたボルト孔のくい違いが3mmだったので、リーマ掛けによりボルト孔を修正した。
コンクリート充填鋼管（CFT）柱において、「柱天端のトッププレート」及び「柱・はり接合部内のダイアフラム」については、中央部には所定のコンクリートの打設孔を、周辺部には所定の空気抜き孔を設けた。
母材の溶接面について付着物の確認を行ったところ、固着したミルスケールがあったが、溶接に支障とならないので除去しなかった。
組立溶接においては、溶接部に割れが生じないように、必要で十分な長さと4mm以上の脚長をもつピードを適切な間隔で配置した。
鉄骨の建方において、仮ボルトとして高カボルトを使用したので、その高カボルトを本ボルトとして使用した。
ガスシールドアーク半自動溶接を行っていたところ、風速が2m／sとなったので、適切な防風処置を講じて、作業を続行した。
アスファルト防水の絶縁工法において、平場の最下層には、あなあきアスファルトルーフィングを使用した。
シート防水工事の塩化ビニル樹脂系シート接着工法において、立上り部及び平場のシートの張付けに先立ち、出隅角に非加硫ゴム系シートを増張りし、成形役物を張り付けた。
改質アスファルトシート防水工事において、平場の改質アスファルトシートの張付けに先立ち、出入隅角に200mm角程度の増張り用シートを張り付けた。
塗膜防水工事において、補強布の重ね幅を、50mm以上とした。
シーリング工事において、目地部をワーキングジョイントとする場合、シーリング材を目地底に接着させない2面接着の目地構造とした。
ラスシート下地において、鉄骨下地にラスシートを取り付ける場合、原則として、ビス締めとする。
セメントモルタル塗りにおいて、骨材に用いる砂の最大寸法は、一般に、塗り厚の半分以下で、塗り厚に支障のない限り小さいものとする。
プレキャストコンクリート下地において、特記のない場合、そのジョイント部には、原則として、左官塗りを行わない。
せっこうラプラスター塗りにおいて、塗り作業中はできる限り通風をなくし、せっこうが硬化するまでは、甚だしい通風を避ける。
コンクリート下地に使用する吸水調整材は、耐アルカリ性があり、耐水性のよい合成樹脂エマルションとし、無機質充填材等を含まないものとする。
バックアップ材は、サッシ下辺のガラスはめ込み構内に設けるものであり、ガラスの自重を支持する材料である。
倍強度ガラスは、フロート板ガラスを熱処理した加工ガラスであり、同厚のフロート板ガラスに比べて、約2倍の耐風圧強度がある。
強化ガラスは、フロート板ガラスを熱処理してガラス表面に強い圧縮応力層をつくり、破壊強さを増加させたものであり、破損時の破片は、細粒状となる。
冷房負荷の軽減効果がある熱線吸収板ガラスは、フロート板ガラスに比べて、熱応力による熱割れが生じやすいので、厚さ8mm以上の場合、熱割れ計算の検討が必要である。
かかり代は、主に、風圧力による板ガラスの窓枠からの外れ防止やガラス切断面の反射を見えなくするために必要である。
水まわりに使用するシージングせっこうボードは、水と接する可能性がある切断面及び小口部分に、水の浸透を防ぐためにアクリル系シーラーを塗布した。
石膏ボードを天井に取り付ける場合、室の中央部分から順次四周に向かって施工した。
油、樹脂等による特殊処理を施さないハードファイバーボード（硬質繊維板）を広い面積の壁下地として使用する場合、あらかじめボードに水打ちを行い、含水率を一定にしてから取り付けた。
せっこうボードを鋼製天井下地に取り付ける場合、ステンレス鋼製ドリリングタッピンねじを使用した。
ビニル床シート張りに用いる接着剤は、湿気のおそれのある下地の場合、アクリル樹脂系エマルション形接着剤とした。
タイル先付けプレキャストコンクリート工法において、 タイルの接着強度の合格基準は、0．6N／mm2以上とした。
タイル先付けプレキャストコンクリート工法において、タイルの目地の深さは、タイル厚さの1／2以下とした。
タイル後張り工法において、Ⅱ類は、耐凍害性に優れたものを使用した。
タイル後張り工法の密着張りにおいて、一度に塗り付ける張付けモルタルの面積は、2m2以内とした。
タイル後張り工法において、タイルの目地詰めは、そのタイルの張付け直後に行った。
部材をトラックで運搬する場合、部材がトラックの前後からトラックの長さの1／10の長さを超えてはみ出すことが予想されたので、あらかじめ出発地の警察署長の許可を受けた。
床板を平置きする場合、積み重ね枚数を10枚以下とし、それぞれの床板の下にまくら木を3本用いた。
部材の接合用金物に対する設計かぶり厚さは、施工段階における許容誤差を考慮し、必要な最小かぶり厚さに5mm程度を加えた値とした。
敷モルタルの圧縮強度は、工事現場で採取し現場水中養生した供試体の圧縮強度で表すものとし、その値は、材齢28日において部材コンクリートの品質基準強度以上とした。
壁部材の組立てにおいては、回転・転倒の危険性があるので、溶接により直交する壁と接合された場合を除いて、組立て用斜めサポートを2本設けた。
排水横管の勾配の最小値は、管径が100mmのものについては1／100、管径が125mmのものについては1／150とした。
移動式の泡消火設備の泡放射用器具を格納する箱は、ホース接続口から5mの位置に設けた。
共同住宅の3階の住戸において、空気に対する比重が1より小さいガスのガス漏れ警報設備を設置する場合、検知部の高さは、天井面から下方30cmの位置とした。
排水の配管設備における排水トラップの封水深を、7cmとした。
自然換気設備の給気口は、居室の天井の高さの1／3の高さの位置に設けた。
鉄骨鉄筋コンクリート造における鉄骨によるコンクリートの欠除は、鉄骨の設計数量について7．85tを1．0m3として換算した体積とする。
窓、出入口等の開口部による型枠の欠除は、建具類等の開口部の内法寸法で計算し、内法の見付面積が0．5m2以下の開口部については、原則として、型枠の欠除は、ないものとみなす。
鉄筋の重ね継手の箇所数は、原則として、計測した鉄筋の長さについて、径13mm以下の鉄筋は6．0mごとに、径16mm以上の鉄筋は7．0mごとに継手があるものとして求める。
鉄骨材料のうち、形鋼の所要数量は、設計数量の3％の割増をすることを標準とする。
木材による開口部の枠の所要数量は、「ひき立て寸法による設計図書の断面積」と「内法寸法による長さに両端の接合等のために必要な長さとして10％を加えた長さ」とによる体積に、5％の割増をした体積とする。
請負者は、監理者の処置が著しく適当でないと認められるときは、発注者に対して異議を申し立てることができる。
請負代金額を変更するときは、原則として、工事の減少部分については監理者の承認を受けた内訳書の単価による。
工事の完成引渡までに、契約の目的物、工事材料・建築設備の機器、支給材料、貸与品、その他施工一般について生じた損害は、原則として、請負者の負担とし、工期は延長しない。
工事中に契約の目的物の一部を発注者が使用する場合、原則として、発注者は、部分使用に関する監理者の技術的審査を受けたのち、工期の変更及び請負代金の変更に関する請負者との事前協議を経たうえ、請負者の書面による同意を得なければならない。
施工について、監理者の指示により、図面・仕様書に適合しない部分が生じた場合、請負者は、その費用を負担して速やかに改造しなければならない。
盤ぶくれ ー 据削底面やその直下に薄い不透水性土層があり、その下にある被圧地下水により掘削底面がもち上がる現象をいう。
脱気装置 ー アスファルト露出防水絶縁工法においては、水分を外気に拡散させ、防水層のふくれを防止する装置をいう。
クリティカルパス ー ネットワークによる工程表において、最も時間がかかり、時間的余裕（フロート）がまったくない作業経路（パス）をいう。
オランダ式二重管コーン貫入試験 ー 質量63．5kgのハンマーを75cm自由落下させてロッド頭部を打撃し、ロッド先端に取り付けた試験用サンプラーを地盤に30cm打ち込むのに要する回数により土の硬軟を判定するための試験をいう。
乾式工法 ー 張り石工事においては、石材を1枚ごとにファスナーを用いて荷重を受ける方法で、裏込めモルタルを使用せずに躯体に取り付ける工法をいう。
CM方式活用ガイドライン（国土交通省）においては、CM（Construction Management）方式とは、技術的な中立を保ちつつ発注者の側に立つコンストラクションマネージャーが、設計・発注・施工の各段階において、設計の検討や工事発注方式の検討、工程管理、品質管理、コスト管理等の各種のマネジメント業務の全部又は一部を行うものであるとされている。
住宅の品質確保の促進等に関する法律の規定に基づき定められた評価方法基準のうち、鉄筋コンクリート造等の住宅における劣化対策等級（構造躯体等）の等級2及び等級3については、部位とその最小かぶり厚さに応じてコンクリートの水セメント比の最大値が定められている。
資源の有効な利用の促進に関する法律に基づき、建設工事事業者は、コンクリート塊、アスファルト・コンクリート塊及び建設発生木材を工事現場から搬出する場合において、あらかじめ再資源化施設に関する受入れの条件を勘案し、指定副産物相互及び指定副産物と建設工事に伴い得られたその他の副産物との分別並びに指定副産物の破砕又は切断を行った上で、再資源化施設に搬出するものとされている。
ISO14001UIS Q14001）においては、法的要求事項及び著しい環境影響についての情報を考慮しながら組織が方針及び目的を策定しうるように、環境マネジメントシステムの要求事項を規定している。
ISO9001（IIS Q9001）においては、この規格によって確立される品質マネジメントシステムの文書に用いる媒体は、紙としなければならないとされている。